早稲田大学法学部世界史の対策・勉強法

本ブログでは、法学部世界史試験の特徴と対策ポイントを解説します。
試験範囲の概要、過去問や傾向から予想される出題、論述問題の対策法などを併せてご紹介します。
法学部世界史試験に確実に合格するための学習の手引きとして、ぜひご活用ください。

ページ目次

早稲田大学法学部世界史の対策・勉強法
早稲田大学法学部の世界史の特徴
早稲田大学法学部の世界史の内容
早稲田法学部の世界史への取り組み
早大法学部対策1：細かい知識
早大法学部対策2：論述の対策
早稲田法学部世界史の過去問から出題
早稲田大学法学部世界史で使える参考書
早稲田大学法学部に圧倒的な実力で合格できる専門対策をします

【早慶志望】高2・1生向けおすすめ記事

【何からはじめたらいい？という人向け】
【まず始めることをお伝えします】
早慶に合格するための戦略とは？
1,2年生から合格するための戦略を立てるには？
【高1】早慶現役合格の勉強法を徹底解説
志望校に合格するためにやるべきこと紹介
【高2】現役で早慶GMARCHに合格
必要な勉強法(勉強時間、参考書)を紹介
【高2】早慶絶対合格!!のためにすること
勉強時間、スケジュール、参考書、勉強法の紹介

早稲田大学法学部の世界史の特徴

全体概観：配点70点時間60分

早稲田法学部の世界史の問題は、古代から近現代にかけての歴史が中心となっています。
西洋史と東洋史の両方が取り上げられ、全体で大問5題が出題されます。

大問1~4はマーク式の選択問題
大問5は250~300字程度の論述問題

マーク式の選択問題には、空欄補充、年代整序、正誤判断などが出題されます。これらの問題では、教科書レベルの基礎知識が問われます。
しかし、教科書範囲外の難問も含まれるので要注意です。

論述問題は法学部ならではの特徴で、指定された語句を用いて論述する必要があります。
出題範囲は広く、過去には西洋史のテーマが多かったものの、東洋史から出題される可能性も十分にあります。

試験時間に対して、問題の数が多いため、効率的に時間を使う必要があります！また、選択式の問題の中で、空欄を補完する問題や正誤を判断する問題が特に多いです。

早稲田大学法学部の世界史の内容

選択式の問題において、西洋史の部分では西ヨーロッパや北アメリカの歴史が主に取り上げられます。
特に近世や近現代の出題が多いものの、西洋古代や中世の問題も出るので、広範囲の勉強が求められます。東洋史の部分では、中国の前近代史に関する問題が毎年ほぼ確実に出題される他、中東や東南アジアの歴史に関する問題もあります。
論述式の問題では、近世や近現代の政治制度や外交関係についての問題が多く、これらの領域に焦点を当てて勉強することが推奨されます。

難しい早稲田法学部の世界史にどのように立ち向かえば良いのかお伝えしますよ

早稲田法学部の世界史への取り組み

世界史の全体像の把握
基礎知識の定着
論述問題の対策

まず大切なのは、世界史の全体像をしっかりつかむことです。古代から近現代までの西洋史と東洋史が出題範囲ですが、特に中国史を中心とした東洋史が頻出します。世界の歴史の流れを俯瞰的に理解しましょう。
次に重要なのは、教科書レベルの基礎知識をしっかり定着させることです。出題の約8割は教科書レベルの問題です。配点の半分以上を稼ぐには、基本事項の暗記と、歴史の流れ・因果関係の理解が欠かせません。
また、論述問題への対策も怠れません。指定語句を用いた250~300字程度の論述形式で、政治制度や外交などのテーマが出題されます。教科書知識をベースに、論理的に自分の言葉で記述する力が求められます。論述の訓練を重ねましょう。

世界史の勉強法について、早慶レベルまでどのようにあげたら良いのかについてはこちらの記事でお伝えしています。

早慶への世界史勉強法マップ|早慶の世界史を0から学ぶ方法

早大法学部対策1：細かい知識

「早慶の歴史」というとよく用語集を全部覚える必要はあるのか？という質問を受けます。
確かに、早慶の一部の学部では用語集にも掲載してないような細かい知識を受験生に出題しており、受験生を悩ませています。

ですが実際、早慶の入試で合格点を取るということに関してはわざわざ用語集を覚える必要はありません。

大学受験で必要なのは歴史科目で満点を取ることではありません。

大事なのは、限られた時間で合格点を取れるようにすることです。

早慶で合格点を取るためには基本的なことを確実覚えていることが肝心です。

年号、歴史の因果関係、相関関係、出来事時代の説明などです。
これを教科書レベルのものを確実にアウトプットできるようになっていれば、早慶であろうと余裕で合格点が取れるようになっています。

特に早稲田大学法学部の場合は、問題が教科書レベルの問題が7~8割からで構成されています。
まずはこのレベルを確実に答えられるようになって、合格を確実にしていきましょう。

難しい早稲田法学部であってもまずは基本を習熟させることが重要です。

頻出の東洋史と西洋史の範囲

西洋史の範囲では・・
１６～１９世紀の西ヨーロッパや北アメリカの領域からの出題頻度が高くなっています。

東洋史の範囲では・・
中国の前近代の問題が毎年出題。法学部という特性上各王朝・各時代の政治や制度が問われる問題が多いので注意！

早大法学部対策2：論述の対策

早稲田大学法学部では記述問題に加えて本格的に(200字程度)論述問題が出題されます。
通常の勉強をしているだけではなかなか論述問題はできるようにはなりません。
特に、私大だと一問一答でアウトプットを済ましてしまう場合が多いのですが、それではいつまでたっても論述問題はできるようにはならないのです。

論述問題は、歴史事項と事項を論理的に捉えていかなくてはいけません。
論理的というのはこの場合因果関係と相関関係を意味します。

何が原因で何が発生したのか？、またそれと同時期におこっていたことの事件との関連はどのようにあるのか？、などです。
歴史項目と歴史項目を図式化して→で論理の関係を考えてみてください。

早稲田法学部世界史の過去問から出題

2015年早稲田大学法学部の大問５

20世紀初頭に提唱された民族自決の考え方は、その後20世紀前半までの間に世界にどのように波及していったか。それについて次の語句をすべて用いて200字以上250字以内で記述しなさい。
平和に関する布告　　十四か条の平和原則　　三・一独立運動　　国際連合

という問題です。問題を見た瞬間に怯んではいけません。

まずは冷静に問題文を読んで考えましょう。
回答に要求されている時代は「20世紀初頭から20世紀前半」ですから、あまり長い時間ではありません。
指定語句を見ると

「平和に関する布告・十四か条の平和原則」が第一次世界大戦中のできごとですから
ここからはじめて「国際連合」まで、ということは
第2次世界大戦終盤までをかけばいいことになります。

ナビゲーター世界史を使って答える

受験生の皆さんがよく使っている『ナビゲーター世界史』という参考書を見てみましょう。

4巻63〜64ページに「ソヴィエト政権が成立し「平和に関する布告」が出されました。
これは、全交戦国に対する「無併合・無賠償・民族自決」アドの原則に基づく戦争終結」という一種の”理想主義的”な呼びかけでした」
「アメリカ大統領ウィルソンが、十四箇条の提案を行いました。

その主な内容は、秘密外交の廃止、軍備縮小、ヨーロッパ諸国民の民族自決、国際平和機構の設立などでした。
※・・・ソヴィエト政権の「平和に関する布告」に対抗するために出されたものだ、という点もあったことを押さえておくと有効です。
アメリカ側も”理想主義的”な提案をして・・・」とあります。

つまり、民族自決は理想主義的＝実現不可能だがとても素晴らしい理念として提案されたものであり米ソによる戦後世界の主導権争いの中で出てきたものだということです。

次も見ていきましょう

4巻67ページ「会議はアメリカ大統領ウィルソンの大戦中の十四箇条の提案がもとになって進められました。」
68ページ「（イギリスは）今までどおりの植民地支配を正当化して「民族自決の原則」を使い分けました。」
70ページ「民族自決の原則に基づいて、東ヨーロッパ進行国家が誕生したことも重要です」
92ページ「これには、帝国主義のヨーロッパ諸国が第一次世界大戦でかなり衰えたことと、パリ講和会議でウィルソン大統領が「民族自決の原則」を述べたことが大きく影響したのです」
91ページ「1919年3月、三・一独立運動と呼ばれる大規模な民族独立運動が起こされました」
93〜107ページではアジア各国の様子が書かれています。中国の民族運動・モンゴル・チベットの独立運動、インドの日暴力的抵抗運動、東南アジア諸国の独立運動、トルコ革命等々です。これらも民族自決の考え方の波及の一例です（92ページの記述でわかります）。民族自決は列強の都合により一部地域にしか適用されなかったが、その他の地域（アジア・アフリカ）にも大きな影響を与え独立運動・民族運動が起こったということですね。
153ページ以降の国際連合の設立に繋がりますが、153ページにあるとおり「大西洋憲章が発表され、その中で「平和機構の再建」をすることが唱えられました。」とあります。
138ページには大西洋憲章にソ連が賛成したことも書かれています。ということは、国際連盟の理念である民族自決を国際連合も引き継いでいるということです。

以上のことを理解した上で回答をしてみてください。

解答例(250文字)を挙げてみたいと思います。

第一次世界大戦中のレーニンによる平和に関する布告やウィルソンによる十四箇条の平和原則で民族自決の原則が謳われた。これらは戦後世界の理想を示し、国際連盟の理念になった。戦後ヨーロッパでは民族自決によって東欧諸国が独立したが、アジア・アフリカは適用外で、大戦によるヨーロッパ諸国の衰退もあり各国で民族運動が高揚した。朝鮮における三・一独立運動は日本支配下で起こった民族運動である。その後、国際連盟は崩壊したが、大西洋憲章で国際平和機構の再建が決まり、戦後成立した国際連合も民族自決の原則を受け継いでいる。

ナビゲーター世界史だけでもここまでできます。
この時に重要なのは用語を覚えるだけにならず内容を理解し、流れを押さえることです。
もちろん、当塾ではここまで意識した教科指導・学習方法の指導を行っております。