早稲田大学教育学部

入試難易度： 2.5

知識的な難易度はあまり高くはない。政治分野では憲法の条文、基本的人権や基本的な法制度について問われるなど基本知識があれば対応できるものが多い。経済分野も同じで、制度やその理念を念頭に置いた出題がなされている。

全体概観

50点　60分

大問は４つというのが近年定着しており、政治分野２問、経済分野２問という構成である。６０分の試験時間なので十分対応できそうだが、油断しているとギリギリになってしまう。また、時事問題を絡めて非常に難度の高い問題も作られているので要注意。

対策について

まず、基礎知識を身につけること。教科書レベルの用語・理屈は確実に身につけていってください。いくら難問といっても、基本知識の組み合わせで十分に対応可能なはずです。特に成績が伸びていないうちは焦らずに、理解することを中心に勉強してください。その時に、物事のつながりを意識して覚えていきましょう。たとえば、憲法１４条＝法の下の平等だけでなく、それがどのような問題とつながるのかは必ず意識してください。
２０１５年の問題でも公民権法からキング牧師、憲法１４条と様々なことに話題が広がっていきます。このような展開についていけるようにしてください。

また、歴史との関係も気を付けましょう。現在の政治・経済が出来上がったのには様々な歴史的背景があったはずです。
そこまで意識して学習すれば、歴史的な出来事を問われてもあわてずに済みます。よく「世界史・日本史に絡めた問題が出題される」といいますが、決して世界史・日本史を問われているわけでなく、政治経済の中で歴史的なことを問われています。

また、グラフの読み取り・計算は頻出です。しかも、グラフに絡めて数問出題されることもありますので、まずは正確に読むことを心がけてください。
時事問題に関してはかなり細かい知識が必要になってきます。もちろん、すべてにこたえられるのが理想ですが、合格点をとるということを目標にするならば、一般的なことを知っていれば十分でしょう。年末になると様々な塾等から時事問題に関するテキストがでますので、一冊手に入れて仕上げてみてください。（当塾でももちろん、政治経済時事問題徹底指導講座がございます。)

実際の入試問題をプロはこう考える！

１９７１年８月、アメリカのニクソン大統領は米ドルの金への国際交換停止を発表した。この米ドルと金の交換停止は事実上（　ア　）体制の終焉となった。その後、国際為替市場が（　イ　）制に正式に移行したのは１９７３年の２月から３月にかけてである。１９７３年１０月には第一次石油危機が起こり、その影響で既に発生していたインフレーションはさらに進行し、アメリカをはじめ多くの先進諸国がいわゆる（　ウ　）（インフレと失業の共存）に苦しむこととなった。

実際の入試では、空欄に当てはまる語を選択する形式でした。しかし、この問題ならばかなり基礎的な知識であると感じることが出来ると思います。もちろん、簡単な部分を切り取ったんだろうと言われればその通りですが、それでもこのような基礎的な事項をきちんとできることが早稲田大学合格への道であるということは理解してもらえると思います。