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経済学部

【2024年】慶應経済【英語】解答速報と来年度に向けての対策

慶應義塾大学経済学部が2/13に入試を迎えました。

このブログ記事では英語の問題を分析していきます。

2024年慶應義塾経済英語全体講評

例年と比べると大問1,2が受験した生徒たちも体験したRemoteの状況でイメージしやすく取り組みやすく、
読みやすかったと思います。一方で大問3はパラグラフ全体やパラグラフ同士の関係性や構造を見ていないと答えることができない問題が多く、
実力差が大きく出た問題となったでしょう。

解答作成には万全を期していますが、間違えている可能性は十分にありえます。速報ですので、参考程度に留めておいてください。少しですが解説・考え方も載せていますので参考にしてください。
重要:大学側から配点が公式に発表されてませんので、どれくらいあっていたら合格できるかはわかりません。

Keio
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2024年慶應義塾経済英語大問1

問題番号 解答 レベル
1 3
2 3 ★★
3 2 ★★
4 2 ★★
5 5
6 4
7 1
8 4 ★★
9 4
10 3 ★★
11 4

★マークについては独断と偏見でつけています。

  • ★★→合格するためには絶対に取りたい問題
  • ★→合否をわける問題
  • 無印→解けなくてもOK

大問1の解答根拠

[1]

選択肢3の「unprecedented(前例のない)」が最も適切です。
理由は以下の通りです。
「unprecedented(前例のない)」は、今までに例を見ない、非常に珍しいという意味を持つ形容詞で、労働者が大量に安定した仕事を辞めるという現象の規模と特異性を表現するのに最も適しています。また、文章を読む際に時制に着目してください。現在進行形を使っていることからも前例がないことがわかります。
この文脈では、多くの経済セクターにわたって大量の労働者が仕事を辞めたという事実に強調を置いているため、「unprecedented」が最も意図に合致します。

「understandable(理にかなった)」という意味で、Amazinglyという副詞を筆者が使っていることから不適です。
文章では「安定した仕事を辞める労働者の数」に言及しており、数量を指す言葉が必要です。

次に、「unmistaken(間違いのない)」も、間違いがないことを示す形容詞であり、数を表す文脈には不適切です。この文脈では、労働者たちの行動の特異性やその規模に焦点を当てているため、この単語は適していません。

「unstable(不安定な)」は、状態や状況を表す形容詞であり、特に経済や仕事の状況を指す場合に使用されます。しかしながら、この文脈では「安定した仕事を辞める労働者の数」に言及しており、状態ではなく数量に関連する形容詞が求められています。

[2]

選択肢3の「neither a technological nor a social transformation(技術的でも社会的でもない変化)」が文脈に最も適しています。
なぜなら、その後にWhat it took was a virus.(それはウイルスが必要だった)と述べており、ウイルスの大流行は技術的または社会的な変革ではなく、予期せぬ外部の出来事としてリモートワークの革命を加速したからです。
Not But型だと言えるでしょう。

1「a combination of technological and social transformations(技術的かつ社会的な変化の組み合わせ)」は、技術と社会の両方の変化が追い風となったことを示唆しますが、文脈は「それ(remote workの普及)はある種の変化によって促進された」と述べていて、それが具体的に何であったかを示すための空白([2])を埋める必要があります。技術と社会の変化は、この場合、直接的な要因ではないからです。

次に、2「a technological, not a social transformation(技術的変化であって社会的変化ではない)」は、ジャック・ナイルズが指摘した通り、リモートワークの実施においては技術的な障壁よりも社会的な障壁が大きかったという点に照らすと不適切です。また、文脈は技術的な進歩だけではなく、他の要因によってリモートワークが加速したことを示唆しています。

4「not a technological transformation, but an organizational one(技術的変化ではなく、組織的な変化)」も適切ではありません。なぜなら、文章で言及されているのは組織的な変化ではなく、ウィルスという予期せぬ出来事がリモートワークの普及を引き起こしたことを指しているからです。

[3]

選択肢2の「Explaining this is not easy, but one thing is clear(これを説明するのは簡単ではないが、一つはっきりしていることがある)」が最も適していると考えられます。
なぜなら文章は、経済活動を正確に測ることの困難さを認めた上で、それでも明らかな結果があることを指摘しているからです。この文脈で「一つはっきりしていること」とは、空欄の次の文に記載してあるリモートワークポリシーを迅速に採用した政府や企業が嵐(パンデミック)を乗り越えるのに最も成功したという点です。

1「All the figures reveal a uniform trend(全ての数字が均一な傾向を示している)」は、文脈上、2020年の経済収縮と2021年の意外な成長率という明確な対比があるため、均一な傾向を示しているとは言えません。

2「It could hardly have been otherwise(それ以外の結果にはなり得なかった)」は、2021年の経済成長が予測不可能だったという文脈の流れに反しています。実際、成長が意外であると述べており、これは予測可能な結果ではなかったことを示唆しています。

3「The outcome was entirely predictable(結果は完全に予測可能だった)」も同様に不適切です。文脈は2021年の経済成長が「意外」と述べているため、成長が完全に予測可能だったとは言えません。

[4]

選択肢2の「employers benefit just as much as employees(雇用者も従業員と同じくらい恩恵を受ける)」が文脈に最も適しています。
なぜなら、文章は従業員が節約するコストを列挙した後で、雇用者もまたオフィススペースの削減による賃貸費、光熱費、清掃費などの節約を享受することを述べており、両者が同様に利益を得ていることを示唆しているからです。

間違っている選択肢
まず、「employers are the real beneficiaries(雇用者が真の恩恵を受ける側である)」は、従業員もまた多くの節約を享受しているという文脈と矛盾します。この選択肢は雇用者が唯一のまたは主要な恩恵を受ける側であるという印象を与えるため、不適切です。

次に、「employers’ benefits are overshadowed by employees’(雇用者の利益は従業員のものによって影を潜められる)」も、前半部分で挙げられた従業員の節約効果と後半部分で挙げられた雇用者の節約効果を比較していないため、不適切です。

「employers experience some losses comparatively(比較的、雇用者はいくつかの損失を経験する)」は、文章が雇用者の節約について肯定的に述べているので、この選択肢は文脈に合いません。

[5][6][7]

それぞれの空欄に最も適切な選択肢を配置するには、前後の文脈を慎重に読み解き、それぞれの単語が文中でどのように機能するかを理解する必要があります。

[5]には「5streamlined」が適切です。文脈は、オンライン化によってドキュメントの回覧が不要になったと説明しており、これはオペレーションの効率化を意味します。「streamlined operations」は、プロセスを単純化し、より効率的にしたという意味で、文脈に合致します。

[6]には「4provided」が適切です。この部分は「putting everything online [6] flexibility for employees」となっているため、オンライン化が従業員に柔軟性を「提供した」という意味になります。これは文脈に合っており、従業員がどこからでも働けるようになったという利点を表しています。

[7]には「1empowered」が適切です。ここでは「It also [7] the business to take on new projects far from their previous headquarters」とあり、リモートワークが企業に新しいプロジェクトを受け入れる力を「与えた」という意味になります。これは、企業が地理的な制約から解放されて新しい機会に取り組む能力を強化したことを示しています。

[8]

「whether it be」は仮定法を示唆する表現で、複数の可能性を挙げる場合に用いられます。上記の文脈では、”at home, at a local café, on the top of a mountain, or at a sunny beach”といった、さまざまな場所で仕事ができることを示しているため、この表現が最もふさわしいです。「whether it be」を用いることで、「どこであろうとも」という意味合いを持たせ、挙げられた異なる環境でのリモートワークの可能性をスムーズに繋げています。

用例:
We’ve got to go and see him, whether it be today or tomorrow.

選ばなかった選択肢の根拠:
1「if it was」は、過去の実際の状況について述べる際に使う表現ですが、ここでは仮定や可能性の幅を示す必要があり、適切ではありません。
2「of which」は、先行する名詞に関連する事柄を紹介する際に使われますが、この文脈では先行する特定の名詞を指示して補足する形ではないため、不適切です。
3「regardless of」は「〜にかかわらず」という意味で使われますが、この場合は「〜であろうとも」という意味合いで場所の選択肢を提供しているため、文の流れにそぐわない選択です。また後ろに前置詞があるので不適です。

[9]

選択肢を選ぶ前に、上記の文章の内容を詳しく分析しましょう。文脈から、リモートワークの多様な利点が挙げられています。[8]の部分では、リモートワークが生産性を高め、ストレスの少ない環境で仕事ができると説明しています。また、[9]では、仕事の満足度の向上、居住地の自由、ワークライフバランスの改善、オフィス政治の削減、忠誠心の向上、欠勤の減少といった多くの利点が挙げられており、さらに環境への影響も言及されています。

4,The positives of remote work are seemingly endless
この選択肢はテキストの精神と内容に最も合致しています。文章内でリモートワークに関連する一連の利点をリストアップしており、これらの利点の範囲が広く、多様であることを示唆しています。”自由度の増加”、”仕事の満足度の向上”、そして環境改善の注記などは、テキストがリモートワークの利点を非常に肯定的に捉えていることを示しています。「seemingly endless」という表現は誇張に思えるかもしれませんが、この選択肢はリモートワークの広範囲にわたる多様な利点を強調しているテキストの強調と最も合致しているため、適切な選択です。

1,One positive of remote work clearly stands out from others
この選択肢はテキストとよく合っていません。テキストは、リモートワークの複数の利点、例えば自由度の増加、仕事の満足度の向上、どこでも生活できる能力、ワークライフバランスの改善、オフィス政治の減少、忠誠心の向上、欠席の減少、そして環境への利点などを挙げています。これらの中から一つの利点が他よりも明らかに重要であるとは特定していません。したがって、この選択肢はテキストによって支持されていません。

2,Some benefits of remote work are more important than others
この選択肢もテキストによって明確に支持されていません。テキストはリモートワークの様々な利点を挙げていますが、いくつかを他よりも優先しているわけではなく、重要度について言及していません。各利点は、労働者の生活と環境に対する集合的な改善の一部として提示されており、重要度の階層は示されていません。したがって、テキストがそのような区別をしていないため、この選択肢は選ばれません。

3,The many merits of remote work are countered with some demerits
この選択肢は文章と一致していません。それはリモートワークのプラス面のみに焦点を当てており、デメリットや短所については何も述べていません。テキストは、リモートワークの利点のリストを提供しており、これらをいかなるデメリットとも相殺していません。したがって、この選択肢はテキストによって支持されていません。

[10]

選択肢3を選んだ理由は、文脈がリモートワークがレストラン業界に深く影響を与えたと述べた後に、その圧力が業界にポジティブな変化を促したと示唆しているためです。「the pressures have forced restaurants to improve customers’ dining experience in surprising ways, and to increase take-out and delivery options」は、変化が必ずしも悪いことではないことを意味しており、「not necessarily a bad thing」と一致します。

選択肢1、「hardly a positive」は選ばれませんでした。文章はリモートワークによる圧力がレストラン業界にポジティブな変化をもたらしたことを示唆しているため、否定的な「hardly a positive」とは合致しません。

選択肢2、「needlessly to say」も選ばれませんでした。これは「言うまでもなく」という意味ですが、文章はレストラン業界に与えた影響が明らかになるまでのプロセスや結果を説明しており、自明ではありません。

選択肢4、「on the whole a negative」も選ばれませんでした。文脈が変化がレストラン業界にとって必ずしも悪いことではないと述べているため、「全体としてネガティブ」という選択肢4は合致しません。

従って、最も適切な選択肢は「3. not necessarily a bad thing」となります。

[11]

選択肢4を選んだ理由は、文章が会社が従業員のリモートワーク環境に対するニーズと期待に応えた場合、その結果として忠実な従業員を得ると述べているためです。ここでの「rewarded」は会社が取った行動の結果として得られるものという文脈に合っており、従業員の忠誠心や優れた仕事が会社にとっての報酬(見返り)であることを示唆しています。またもう一つ文法的な視点から考えれば後ろに 過去分詞でwithを後ろに取ることができるのは、reward A with Bという用法を持っているrewardだということになるでしょう。

We rewarded her with a luxury watch for her past services.
これまでの彼女の功労に対しお礼の高級時計を贈った
His efforts were rewarded with success.
努力のかいがあって彼は成功した.

選択肢1、「earned」は選ばれませんでした。これは「得る」や「獲得する」という意味ですが、この文脈では会社が何かを「獲得する」よりも「報酬として得る」というニュアンスが強いためです。 また文法的にはOまたはO1 O2 文型です。

選択肢2、「granted」も選ばれませんでした。「granted」は「与えられた」という意味で、この文脈では会社が従業員に何かを与えるという意味になり、適切ではありません。また文法的にはOまたはO1 O2 文型です。

選択肢3、「recognized」は選ばれませんでした。「recognized」は「認識される」や「認められる」という意味ですが、この文脈では会社が従業員に認識されるというよりは、その努力が報われるという意味合いが強いためです。

タイトル

Remote Work Revolution

問題の難度

覚えておきたい単語

bannaer

2024年慶應義塾経済英語大問2

</thead

問題番号 解答 レベル
12 3 ★★
13 1 ★★
14 3
15 1
16 2 ★★
17 4
18 3
19 4 ★★
20 1 ★★
  • ★★→合格するためには絶対に取りたい問題
  • ★→合否をわける問題
  • 無印→解けなくてもOK

大問2の解答根拠

[12]

前後の文脈を見ると、産業革命が都市への人々の集中を引き起こした結果、ニューヨークやロンドンなど文化的に豊かな都市が成長したという流れになっています。この文脈では、産業革命が都市の成長という結果に「つながった」という意味で使われるべきです。したがって、「leading to」という表現は「〜につながる」という意味であり、ここでの文脈に最適です。

1「beginning to」は「〜し始める」という意味であり、ここで述べられているのは結果ではなく、過程の開始を指しているため、この文脈には適していません。
2「consisting of」は「〜から成る」という意味であり、都市が産業革命によって構成されたわけではなく、その結果として成長したという点が述べられているため、この場合には不適切です。
4「taking over」は「〜を乗っ取る」という意味であり、ここでの文脈では都市が何かを乗っ取ったわけではなく、産業革命という過程が都市の成長という結果をもたらしたと述べているため、不適切です。

したがって、文脈に沿い、論理的なつながりを持つ「3 leading to」が最も適切な選択となります。

[13]

選択肢1「Many took these figures at face value」を選びます。

[13]の前の文でリモートワークによる生産性の向上や、個人の生活の充実が述べられています。その後に続く文「But was this all an illusion?」という疑問は、述べられたポジティブな効果が実際には疑わしいかもしれないという反転を示唆しています。この疑問を導入するためには、多くの人々が生産性の向上などの数字をそのまま信じていたという背景が必要です。したがって、「Many took these figures at face value」という表現がその役割を果たします。

2「Most people were skeptical of the data」は、ほとんどの人々がデータに懐疑的だったという意味で、前述されたポジティブなデータをそのまま受け入れたという文脈とは矛盾しています。
3「Nobody was fooled by such numbers」も、誰もがその数字にだまされなかったという意味であり、生産性の向上などのポジティブな報告を信じるという流れに合わないため不適切です。
4「The data never seemed very rosy at all」は、データが全く楽観的ではなかったと述べており、前文で述べられた生産性向上の報告がポジティブに受け止められていたという事実と矛盾します。

したがって、文脈と論理的なつながりを考慮すると、選択肢1が最も適切です。

[14]

選択肢3「So far as」を選びます。

理由は以下の通りです。
前後の文脈を見ると、リモートワークに関する当初の期待とその後の現実とのギャップについて述べられています。文の流れとしては、生産性の向上が過剰に評価されていたこと、そして実際には生産性の向上が長時間労働によるものであったことが明らかにされています。この文脈では、「生産性の向上に関しては」という前提を提示する表現が適しています。「So far as」は「〜に関しては」という意味で、この文脈にふさわしい接続詞です。

1「However as」は文法的にNG、
2「Much as」は、「〜も同様に」や「大いに〜だけれども」を表すがどちらも不適。
4「Whereas」は、「一方で」という対照を示す接続詞ですが、ここでは生産性の向上が実際はどのようなものであったかを説明する場面であり、対照を示す文脈ではありません。

[15]

選択肢の中で、上記の文章に最も適しているのは「1 and the creativity of employees」です。

文章の論点は、リモートワークによる生産性の追求が長期的に作業の質にどのような影響を与えるかということです。指摘されているのは、監視の増加によって従業員がより迅速にはたらくことはあっても、より賢く働くわけではないという点、そして、家での仕事が長期にわたって革新を妨げているという点です。同僚との気軽な会話や、直接的なグループ外の人々とのアイデア交換が減ってしまい、それが新しいアイデアの出現に不可欠であると指摘しています。これらの点から、「従業員の創造性」が抑制されることが、成長と教育、そして健全な企業文化の発展にとって鍵だと言えます。

選ばなかった選択肢については、次のような根拠があります。

2「and the mental health of workers」:メンタルヘルスもリモートワークによって影響を受ける可能性はありますが、この文章では直接的には言及されておらず、従業員の創造性に焦点を当てているため、この選択肢は不適切です。

3「or impacts on employees’ work-life balance」:ワークライフバランスもリモートワークの影響を受ける大切な要素ですが、この文章ではそれについての議論はされていません。したがって、この選択肢も不適切です。

4「or the importance of direct supervision」:直接的な監督の重要性については、リモートワークでの生産性追求の問題点として監視の増加が指摘されていますが、これは監督の質ではなく量に関するものであり、この選択肢は文脈に合わないため不適切です。

以上の理由から、「1and the creativity of employees」が最も適切な選択肢であると言えます。

[16]

選択肢から、最も論理的に当てはまる数字を選ぶためには、提示された情報を基に計算を行う必要があります。文章によると、「全体の回答者のうち20%が新たなメンタルヘルスの問題を報告した」とあり、さらに「若い従業員と一人暮らしの従業員だけを見ると、メンタルヘルスの問題を報告する割合がほぼ倍になった」との記述があります。

全体の20%が新たなメンタルヘルスの問題を報告しているので、若い従業員と一人暮らしの従業員ではその約2倍となります。したがって、20%の2倍は40%でありますが、選択肢の中に40%は存在しません。最も近い選択肢は39%です。

したがって、[16]には「2,39%」が論理的に当てはまると考えられます。

他の選択肢については、以下のように論理的に排除できます。

20% – これは全体の回答者の新たなメンタルヘルス問題の割合であり、若い従業員と一人暮らしの従業員の割合の2倍ではありません。
47% – この数値は計算結果の2倍に対して大きすぎます。20%の2倍は40%であり、47%はその範囲を超えています。
48% – これも同様に、計算結果の2倍の範囲を超えているため、論理的に考えて不適切です。
以上の理由から、最も妥当なのは「2,39%」となります。

[17]

問題文で聞かれているのは、最もnegativelyな影響を受けているグループを聞かれている点に要注意してください。
本文内で比較、強調表現を見落とさないようにしてください。

この文章はリモートワークの増加による悪影響について述べており、都市部のビジネス、文化施設、および郊外の町や村に住む人々が直面する課題に焦点を当てています。

city residents(都市部の住民):
文章によると、人々が都市部から離れてリモートワークをするようになり、ビジネスが取引を停止し、美術館や交響楽団などの文化施設の来訪者が減少していることが述べられています。これにより、都市の政府や住民団体は資金提供をするか、あるいはそれらの施設を閉鎖するかの選択を迫られています。
companies who hire remote workers(リモートワーカーを雇用する企業):
文章では、リモートワークを実施する企業が直面する問題については言及されていません。むしろ、これらの企業がリモートワーカーを雇用することによって、他の地域に影響を与えているという文脈があります。
cultural establishments(文化施設):
都市部の文化施設は来訪者が減少しており、資金の問題に直面していることが文章からはっきりと伝わっています。この点から、文化施設はリモートワークの増加の影響を受けていると考えられます。
residents in rural towns and villages(郊外の町や村の住民):

On the other hand 以降でリモートワーカーが郊外の町や村に流入してきた結果、学校、道路、病院、警察、その他の政府サービスに重大な問題が発生していると述べられています。また、リモートワーカーを雇用する企業が異なる都市や州に拠点を置き、税金を支払っていることが問題を複雑にしています。
これらの情報を踏まえると、リモートワークの増加によって最も否定的な影響を受けているのは「4. residents in rural towns and villages(郊外の町や村の住民)」です。彼らはリモートワーカーの急激な流入によって、地域社会全体にわたる深刻な問題に直面しています。

[18]

リモートワークが環境に良いという考えが幻想であると主張しています。つまり、リモートワークの方が環境に対してコストがかかるということ。
例として、(A)100人の従業員のための単一のオフィスの運営にかかるエネルギー費用と、(B)100の自宅オフィスを運営するのに必要なエネルギー費用を比較しています。

(A)と(B)を比べて、(A)は伝統的な会社、(B)はリモートワークになります。
今回求められている空欄はエネルギーコストを比べているので、前文から(A)<(B)になる必要がある。
選択肢として正しいのは、3となります。
3. are only a fraction of
この選択肢は、単一のオフィスのエネルギー費用が100の自宅オフィスの運営に必要なエネルギー費用のごく一部であると示唆しています。この選択肢は、リモートワークのエネルギー効率の利点を否定する文脈に合致し、文章の主張を支持するものと考えられます。

その他、選択肢を検討します。

  1. are equal to
    この選択肢は、単一のオフィスのエネルギー費用と100の自宅オフィスの運営エネルギー費用が同じであると示唆しています。しかし、文章のトーンはリモートワークの環境へのメリットに懐疑的であるため、この選択肢は合致しない可能性が高いです。

  2. are many times more than
    この選択肢は、オフィスのエネルギー費用が自宅オフィスの運営にかかるエネルギーよりもはるかに多いことを示しています。これは、記事の否定的なトーンに合致する可能性がありますが、直接的な証拠や比較が示されていないため、これを選択するには十分な根拠がありません。

  3. are qualitatively different from
    この選択肢は、オフィスと自宅オフィスのエネルギー費用が質的に異なるということを示していますが、この文脈では量的な比較が求められており、この選択肢は適切でないように思われます。

タイトル

The Dark Side of Remote Work

問題の難度

覚えておきたい単語

2024年慶應義塾経済英語大問3

問題番号 解答 レベル
21 2
22 3
23 3 ★★
24 5 ★★
25 2
26 2
27 3
28 4 ★★
29 3
30 2 ★★
31 3
32 2 ★★
33 3 ★★
  • ★★→合格するためには絶対に取りたい問題
  • ★→合否をわける問題
  • 無印→解けなくてもOK

大問3の解答根拠

[21]

この文脈で適切なのは「2identified by」となります。

まず、選んだ選択肢「2identified by」の根拠から説明しましょう。この部分で述べられているのは、ディスインフォメーション(偽情報)の特徴を指し示しています。
“Disinformation can take many forms, but at heart it can be identified by the harmful intentions of its creators to spread material they know to be false.”

この文章は、「ディスインフォメーション(誤情報)はさまざまな形をとることができますが、本質的には、その創造者が偽物であると知りながら情報を広める悪意によって特定できます」という意味
2パラグラフを見ても良いでしょう。
2パラグラフと比べても歴史的な誤情報の例と整合性があります。
誤情報は古代ギリシャやローマの時代から存在し、政治家による偽の噂の拡散や、中世以降の商業における虚偽の広がりなど、その根本には「有害な意図」があるという事実が、(ex:false rumors hoping to gain advantages)より明確に表現されています。

選ばなかった選択肢について説明します。

1「consisted in」は自動詞のため文法的にNG
3「materialized from」は「~から具体化する/実現する」という意味ですが、この文脈で使うと、ディスインフォメーションが悪意ある意図から具体化したかのような表現になり、意図が具体化というよりは、その意図を持って偽情報が広められること指しているので、不適切です。
“materialize” は通常、思考や抽象的な概念が具体的な形をとることを意味し、また通例下記のように否定文で使用します。

(usually used in negative sentences) to take place or start to exist as expected or planned
The promotion he had been promised failed to materialize. (from “Oxford Advanced Dictionary”)

4「regarded forは「~に対して評価される」という意味ですが、ディスインフォメーションが「悪意ある意図に対して評価される」とのは不適切です。

[22](2月15日訂正)

一文目To be sure, a limited amount of disinformation has always been with us.の言い換えと考えて、3と考えるのが適切です。

4については、technology limited the volume of falsehoods spread in earlier times と能動文に変更すると、この時代にはTechnologyはないので不敵だということがわかります。

[23][24][25]

[23]にはinstead ofが対比構造のディスコースマーカーなので、variety of と similar部分が対比していると考えてその部分以外は同じであると考えて、Ecno chamber説明部の末にあるopinionsと同じような意味となる選択肢を選んでください。
選択肢の中でこれに当てはまるのは「ideas」です。

[24]には、オンラインのディスインフォメーションビデオが魅力を増している対象を指す言葉が必要です。これには「viewers」が適しています。これは「視聴者」という意味で、動画ウイルスのように広がることによって引付けられる人々を指します。

[25]はこれは陰謀論そのものを指しており、QAnonを具体的に指す言葉として最もふさわしいです。[25]に「activists」を選ぶこともできますが、文脈を見る限り、QAnonのような特定の陰謀論を指しているため、「conspiracies」の方が正確です。

[26]直後の文章が、”elections were stolen”がドナルド・トランプ(元)大統領の言葉だということがわかれば、答えを選ぶのは容易でした。そのあとでthe source of the problemがトランプ大統領の話を指しています。
また、このパラグラフの主題は「ディスインフォメーションの影響」とその民主主義への信頼に対する影響です。

選択肢の中で、民主主義への信頼を損なうような行動を指しているのは「2deliberate spreading of doubts by politicians」です。これは政治家による意図的な疑念の拡散を意味し、選挙が盗まれたとの虚偽の主張が人々のガバナンスシステム自体への信頼を弱めるという文の文脈に合致しています。

選ばれなかった選択肢について説明します。

「1aggressive reaction of dictators」は独裁者の攻撃的な反応を指しますが、この文脈では民主主義への信頼を弱める要因としては言及されていません。

「3dishonesty of many voters」は多くの有権者の不誠実さを意味しますが、この文では有権者の不誠実さが問題の原因としてではなく、ディスインフォメーションによる絶望感が原因として指摘されています。

「4huge increase in media coverage」はメディアカバレッジの大幅な増加を指しますが、この文の流れではメディアの報道量の増加が信頼喪失の直接的な原因としては述べられていません。

[27]

この問題は段落におけるパラグラフ内の言い換えの関係を考えると答えを考えやすいです。

1文目と2文目の対応関係を考えると下記のようになります。
主語の具体度への転換から1文目の具体化が2文目と考えることができます。

the idea of
= Modern media’s love affair with skepticism and its encouragement of debate

the spread of disinformation
= views contrary to established consensus to flourish

つまり、ここで言いたいのは、1文目から変わっていません。
promoting fair and unbiased debate によってdisinformationが生まれたということを考えれば良いです。
contribute to という因果を作る動詞があることからも明らかです。

またそれ以降については、ここまでの具体例を表しているに過ぎません。
大事なのは、promoting fair and unbiased debate→disinformationという因果の構造を読み取れたかどうか。

例1,理由のない主張にも場が与えられる:
「地球が平らであると主張する人々が、その”主張”をするに値しないチャンスを得ている」という部分で、証拠がないにも関わらず、根拠のない主張をする人々が公の場で話す機会を得ていることを指摘しています。

例2,メディアによる不当な露出:
「ワクチンに懐疑的な人々が、ほとんどまたは全く証拠がないにもかかわらず、メディアの露出を与えられる」という部分で、科学的根拠が乏しいにも関わらず、ワクチン懐疑論者がメディアに取り上げられることがあると述べています。

例3,教育機関での議論の促進の副作用:
「教育機関において、積極的に議論を促進することもまた、意図しない結果を招くことがある」という部分で、教育の場においても、すべての情報源に対する疑念を等しく持つ学生を生み出す可能性があるとしています。つまり、議論を奨励することが、学生たちが信頼できる情報源を見極める能力に悪影響を及ぼすことがあるというわけです。

ここから皮肉と筆者が使ったのは、3He thinks that by being overly fair, the media shows a clear bias.とすることができるでしょう。
overlyとしたのが気になった人がいるかもしれませんが、科学的根拠がない場合でも”平等”に機会が与えられている例を見ることで答えを導き出すことができます。

選ばなかった選択肢(1, 2, 4)の根拠:
1番目の選択肢「彼は、公平という考えを不公平な方法で使用している」というのは、直接的には本文からは読み取れません。公平性が不公平に使われているというより、公平性を理由にすべての意見が同等に扱われてしまうことが問題とされています。
本文内に書いてある言葉を選んだ可能性が高いです。

2番目の選択肢「彼は、皮肉を議論の形式として使用している」というのも、本文からは明確には示されていません。皮肉が議論の一形式として使われているというよりは、皮肉な結果として、公平さが逆効果を生んでいると述べています。

4番目の選択肢「彼は、無用な議論によって合理的な議論が損なわれていると考えている」というのも、メディアの行動の結果として合理的な議論が損なわれるという点では本文と一致しますが、「無用な議論」という表現は本文にはありません。本文は議論そのものの価値を問うているのではなく、どのような議論が促されるか、その質の問題を指摘しています。

[28]

選択肢を検討する前に、文脈を理解しておくことが重要です。上記の文章は、政府による情報の管理と単一の「真実」の提示が、人々を公式な話に対する懐疑論者に変えてしまうという問題を指摘しています。

選択肢を見ると、

1,despite its falsehood, as fiction(その虚偽にも関わらず、フィクションとして)
2,even when true, as the truth(真実であっても、真実として)
3,however unlikely, as the truth(いかにありそうもなくても、真実として)
4,whether true or not, as fiction(真実であるかどうかにかかわらず、フィクションとして)

文脈上、人々が公式の話を疑うようになる状況は、政府が提示する情報が真実であるかどうかに関わらず、
つまり真実性の問題というよりは情報の提示方法とその信頼性に関する問題です。

したがって、最も適切な選択肢は4番「whether true or not, as fiction」です。

選ばれた選択肢4の根拠は、文中の「when governments monopolize what they decide to be the truth, they wind up with mass disinformation projects of their own」という部分にあります。
政府が真実を独占すると、結果として自らの大規模な偽情報プロジェクトを持つことになる、と述べており、これは情報が真実であるかどうかよりも、情報がどのように提示されるかが問題であることを示唆しています。

選ばなかった選択肢1、2、3は、文脈に合わないため不適切です。1番と3番は虚偽またはありそうもない情報をフィクションや真実として受け入れるという選択肢であり、2番は真実を真実として受け入れるという選択肢ですが、これらは文中で指摘されている問題、すなわち政府が提示する情報に対する人々の懐疑的な態度とは直接関連していません。政府が提示する情報に対する信頼性の欠如が問題であり、その情報が真実かどうかではなく、どのように受け止められているかが重要な点です。

[29]

選択肢3「have had mixed results at best」が[29]に当てはまります。

【選んだ選択肢の根拠】
文中で、「Progress has been limited, since these companies, though cooperative, often have a built-in resistance to the idea of balanced information streams.」と述べられています。ここから、国家政府によるコントロールの試みが一部成功しているが(cooperative)、完全ではなく限定的である(limited)と判断できます。このことから、成果が一部あるものの完璧ではない「mixed results」という表現が妥当です。

【選ばなかった選択肢の根拠】
1「caused no change whatsoever」については、本文には進歩が限定的であるとは書かれているものの、全く変化がないわけではないと解釈できるため、適切ではありません。
2「fell apart due to a lack of cooperation」に関しては、本文には「though cooperative」とあり、協力が全くなかったわけではないことを示していますので、この選択肢も不適切です。
4「have met little resistance」は、本文に「a built-in resistance」とあり、ある程度の抵抗があることが示されているため、この選択肢も合っていません。

[30]

この文脈で最も適切な選択肢は「2intellectual」です。

選んだ選択肢の根拠:
文中で「vaccinate」というメタファー(比喩)が使われており、これは情報の誤りに対して人々を「免疫」することを意味しています。これに続く文では「educated citizens, who can think critically」というフレーズがあり、批判的に考えることができる教育を受けた市民が必要であることを述べています。ここでの「educated」と「think critically」は知的な活動を指しており、そのため「intellectual tools」という言葉は教育を受け、批判的に考える能力を育てることを意味しているのです。

選ばなかった選択肢の根拠:
1「emotional」は感情的なツールを意味しますが、文は感情よりも知性や教育に焦点を当てています。
3「medical」は医療のツールを意味しますが、これは直接的な病気の治療に関係がありここでは比喩的な意味での「vaccinate」が使われています。
4「physical」は物理的なツールを意味しますが、文のテーマは考の訓練や教育であり、物理的なツールとは関連していません。

したがって、文脈から最も論理的に合するのは選択肢2で、「intellectual tools」という言葉正しいことになります。

[31]

タイトル

Media Literacy: A Vaccine Against Disinformation

問題の難度

覚えておきたい単語

2024年慶應義塾経済英語大問4

問題番号 解答 レベル
a 3 ★★
b 2 ★★
c 1 ★★
d 4

大問4の解答根拠

a,

「全く根拠がない」というのは、
データが提示されてないと言い換えることができるので、データの提示をしていないと述べている3が答えとなります。
1,2については根拠があるなしとは違って論点を理解してないという話になってしまっている。
4については根拠があるけれど、無関係なデータを使っているので、
この場合のIto氏の言い分は”全く根拠がない”ではなく、”根拠が間違っている”となるはずです。

b,

政府が関与し続けるというのは、Bayt氏が7パラグラフであまり意味がないと述べているため、答えは2となります。

c,

Boyt氏が8,9パラグラフで述べてIto氏が2パラグラフで否定しています。

d,

Boyt氏が4パラグラフで”On a national scale, political disagreements have led not simply to increased falsehoods, but to violence. At a more local level, false rumors have been shown to be the source of riots.”と述べて、一方でIto氏が「偽情報が最も弊害をもたらすのは、まさしく既に政治的に分断されてしまった社会においてなのである。」と4パラグラフで述べています。

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Published by

小野 和久

高校時代の成績は、偏差値30いかない程度。その状態から、皆に合わせて予備校に行くもうまくいかず、浪人。浪人生活の中で独学で勉強法を編み出して早慶ダブル合格を果たし、慶應義塾大学経済学部に進学。その後、留学せずに英検1級、TOEIC990点、国連英検特A級を習得。 また、在学中に慶應早稲田専門の本塾を起業し、数々の偏差値30からの生徒を合格に導きました。当塾での合格の秘訣は、「考えて勉強をすること」です。 このような自身の経験から考えて勉強することの重要性を認識し、考えて勉強することで勉強を効率化してどんな学力の受験生に対しても独自カリキュラムを提供しています。早慶専門個別指導塾HIRO ACADEMIA塾長。