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早稲田大学政治経済学部【政治経済】|本番で圧勝の徹底対策シリーズ

早稲田大学政治経済学部

入試難易度:ico_grade6_4 4.0

早稲田大学政治経済部の政治経済は全分野からまんべんなく出題されています。基礎知識をベースにして理解力・応用力がないと解けない問題を出題しています。大問 としては出題がない範囲でも小問をよく見ると問われていたり、問われていなくても答えを導き出すのに知識が必要だったりします。また、国際政治・国際経済がらみの出題もあり、大学受験政治経済を考えた時にはとてもレベルの高い問題になっているといえるでしょう。


全体概観:配点70点

alarm-clock時間60分

教科書レベルの基礎知識は必ず身につけておきましょう。これをベースに理解力・応用力が試されます。そのうえで話題になっている時事問題にたいしてアンテナを張っておくことも大切です。新聞などに目を通すことや、現代用語の基礎知識なども役に立つかもしれません。
また、論述問題が出題されます。ただし、それほどの長文記述ではないので、知識を身に着けるついでに論述の練習、くらいでも大丈夫です。あまり論述を恐れないで学習を進めましょう。早稲田大学全般で言えるこ とですが、解答時間があまりないのでわからない問題を考えるのではなくて諦めて違う問題を解いていき時間を確保していってください。

出題概要

政治分野・経済分野共にすべての範囲からまんべんなく出題されます。年表やグラフなどの資料も範囲になっていますし、計算問題も必ず出題されます。

対策1:細かい質問に対してはどうすればよいのか?

まずは教科書レベルをしっかりと身に着けることです。応用力・理解力といっても、基礎がなければ何も始まりません。教科書のグラフや年表まですべてを身に着けてください。
もちろん、意味も解らずに丸暗記するだけでは対応できません。とはいえ、全く内容がわからないまま教科書を丸暗記している人はいないと思います。その「理解」をより深く、より広くしていくことは必要ですが、まずは教科書に書いてある内容がわかる、用語を覚えているというところまではたどり着いてください。

対策2:応用問題はどう対策すればいいのか?

まずは、資料集を徹底的に活用すること。この中には現代社会の抱える様々な問題点なども解説されているので時事問題対策にもなります。そのうえで、問題演習 を繰り返してください。単純な一問一答ではない問題集で、解説が詳しく、ハイレベルなものを選んでください。問題を解いたあと、正解できたかもたいせつで すが、解説をよく読んで今まで学習したことをどのように考えていったらよいのかを考えてください。
新聞を読むということも大切です。よく日本経済新聞を読めといいますが、こだわる必要はないと思います。(もちろん、日本経済新聞もとても面白い記事が多 いと思いますが、他の新聞も同様ですので家にある新聞を見てください。)新聞を読むときは1面から読むようにしてください。政治・経済・国際面に必ず目を 通し、社説も読んでみましょう。全部読むのが大変でも、1面だけは読むなどしてください。さまざまなニュースに対してどのように考えるのか、何が問題点な のかを政治経済の知識とのつながりを考えながら読んでみましょう。

対策3:論述はどのように対策をしていけばよいのか?

早稲田大学政治経済部では記述問題に加えて論述問題が出題されます。通常の勉強をしているだけではなかなか論述問題はできるよ うにはなりません。特に、私大だと一問一答でアウトプットを済ましてしまう場合が多いのですが、それではいつまでたっても論述問題はできるようにはならな いのです。
まずは、用語の説明ができるのかです。これは、日ごろから用語の説明を自分でできるのかを意識していけば大丈夫です。

出題例

2014年大問Ⅱ問5

日本国憲法第96条は憲法改正を発議する手続きとして「各議院の総議員の三分の二以上の賛成」を求めている。憲法が、衆議院、参議院それぞれにおける特別多数を改正発議の要件としている理由を80字以内で解答欄に記入せよ。

この問題は、「理由」をきいていますが、この程度ですと考えて解くというよりも見た瞬間に「わかってるよ!」となる問題です。つまり論述問題でも「知識寄り」の問題ということです。

これをできるようにするにはどうしたらいいのでしょうか?普段の学習の時に、一回自分の言葉で書いてみることです(書くのが大変なら言ってみましょう)。参考書に書いてあるような難しい言葉でなくてもいいです。自分なりに言えるかを確認してください。

しかし、用語の説明にとどまらない記述もあります。

2014年大問Ⅱ問5

関税の撤廃は日本の消費者と生産者それぞれに、どのような利益と不利益をもたらすであろうか。90字以内で解答欄に記入せよ。ただし、日本の貿易相手国として(1)の解答に該当する3か国から1つを選び、産業の具体例を2つ上げて延べよ。

この問題では「関税の撤廃によって、生産者がうける利益・不利益」「消費者が受ける利益・不利益」を「3か国から1つ選んで産業の具体例を2つ挙げて」説明することを要求されています。このようなものは練習をするしかありませんので、過去問や問題集を使って演習をしてください。
書いてみたら、ぜひ先生に添削してもらいましょう。自分だけで学習するのは大変ですので、指導者に相談することをお勧めします。もちろん当塾でも添削の指導をしておりますので、ぜひお問い合わせください。
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早稲田大学・政治経済学部 科目別対策

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